第２次世界大戦の終結から今年が８０年を迎えるにあたり、創価学会の原田稔会長が、「不戦の世紀へ 時代変革の波を」と題する談話を発表した。
　談話の中で、原田会長は、第２次世界大戦による犠牲者に哀悼の意を述べた上で、現在も各地で紛争による一般市民の犠牲が広がっている状況に対し、憂慮の念を表明。ウクライナや中東のガザ地区を巡る紛争の早期終結とともに、国際人道法の遵守を強く呼びかけている。
　また、創価学会の平和運動の源流が、戦時中に軍部政府の弾圧によって投獄された牧口常三郎初代会長と戸田城聖第２代会長の獄中闘争にあることに触れ、２人の信念を受け継いだ池田大作第３代会長が、戦時中に日本が甚大な被害をもたらしたアジア太平洋地域の国々に友好を広げる努力を重ねてきた歴史に言及した。
　そして、戸田第２代会長の「原水爆禁止宣言」（※１）の意義を踏まえ、創価学会の社会的使命は世界の民衆の生存の権利を守り抜くために「核兵器のない世界」を築く行動を貫くことにあると訴えている。
「青年交流」、「宗教間対話」、「グローバルな民衆の連帯の拡大」の３つの取り組みを基軸にしながら、１９２カ国・地域に広がるSGI（創価学会インタナショナル）のメンバーと共に「不戦の世紀」の建設を目指すことを表明した。

（※１）１９５７年９月、戸田第２代会長が、核兵器の存在自体を絶対悪と断じた宣言で、創価学会の核兵器廃絶運動の原点となった。